鉄骨の工場製作における品質管理ポイント | 若手のための建築設計・監理のポイント

鉄骨の品質は、完成品の検査だけで確保するものではありません。製作要領書、工作図、工程ごとの自主検査、受入検査をつなぎ、製品の精度と現場での納まりを確認します。

1．製作着手前に、管理体制と検査条件を決める

製作前に合意する事項
項目	確認内容
品質確認の構成	鉄骨製作業者による工程ごとの自主検査と、必要な品質・精度を確認する受入検査を組み合わせる。
工場製作要領書	製作開始前に作成し、施工者が内容を検討・確認したうえで工事監理者の承諾を得る。
工場の品質管理体制	建物の構造・仕様を踏まえ、工場の管理者、検査担当者、設備、検査の記録方法を確認する。
寸法精度	適用するJASS 6の鉄骨精度検査基準、鉄骨精度測定指針、仕様書に基づき、工事監理者・施工者・鉄骨製作業者の三者で決める。
受入検査	鉄骨の種別、工場グレード等に応じ、項目・方法・数量・時期・合否基準を決める。
工事監理者の検査	設計図書に検査項目・方法・数量・時期が明記されているか確認し、不明な場合は事前に協議する。
中間検査	製作途上で行う場合は、隠れてしまう部分を含め、項目・方法・数量・合否基準・実施時期を事前に協議する。

工作図は、施工者が内容を検討・確認した後、工事監理者へ提出して承諾を得ます。断面寸法だけでなく、通り心・高さ・接合・仕上げとの関係まで確認します。

設計図書との照査項目
項目	照査する内容
寸法	通り心間寸法、軒高、階高、ベースライン、アンカーボルト位置、クレーンレール天端、クレーンスパン、屋根勾配。
部材断面	断面形状・寸法、板厚、材質。
部材位置	通り心と柱心・梁心の関係、フロアラインと梁上端の関係。
接合部	スプライス・ガセットの材質と板厚、高力ボルトの種類・等級・呼び径、普通ボルトの種類と径、接合位置、摩擦面・接触面の仕上げ。
溶接部	開先形状・寸法、完全溶込み・すみ肉・部分溶込みの区分、サイズ、非破壊検査の部位と種類。
内装・外装	母屋・胴縁の割付、開口寸法、隅部、間仕切り・区画壁、天井LGS受けの納まり。
その他	大架構部材の製作キャンバー、さび止め塗装・溶融亜鉛めっきの範囲、耐火被覆の種類と範囲、現場溶接開先の防錆。

運搬・揚重するピースの形状、寸法、重量も確認します。SRC造ではコンクリートの充填性、CFT構造の圧入ではダイアフラムの開口率を照合します。

関連工事との照合項目
区分	工作図に反映する主な内容
仮設関係	エレクションピース、建入れ直し用ピース、親綱用ピース、デッキ受け、水平ネット受け。
設備関係	ダクト・配管スリーブ、エレベーター用ファスナー、エスカレーター用ファスナー、電気配線用ファスナー、給排水用ファスナー。
コンクリート・鉄筋関係	コンクリート止め、シャーコネクター、鉄筋貫通孔、ベースプレートと鉄筋の納まり、アンカーボルトと杭頭鉄筋・柱筋・地中梁主筋の干渉。
内装・外装関係	内外装ファスナー、鉄骨階段、耐火被覆用ピース、止水プレート、胴縁・母屋用ピース。

関連項目の施工範囲は契約時に明確にします。冷間成形角形鋼管のコーナー部分は塑性硬化しているため、付属金物をこの部分に溶接しない納まりとします。

製作要領書に記載した自主検査を実施し、検査成績表を確認します。工場での受入検査は原則1回以上を目安とし、節・工区ごとの回数は工事監理者と協議して決めます。

受入検査の確認項目
項目	確認内容
寸法精度の主要7項目	柱の長さ、階高、仕口部の長さ、柱のせい、仕口部のせい、梁の長さ、梁のせい。
その他の精度	曲がり、ねじれ、ブレースの角度等。
累積誤差	単品が許容範囲内でも、スパン・階高全長の累積誤差図と仕口の相対誤差表を確認し、建方計画へ反映する。
溶接部	自主検査と受入検査の結果、補修履歴、必要な非破壊検査の結果を確認する。
高力ボルト接合部	摩擦面処理、ボルトピッチ、はしあき等を確認する。
孔・仮設ピース	鉄筋貫通孔、取付位置、溶接、取付忘れを確認する。
開先防錆	現場溶接部への防錆剤の塗布を確認し、塗布量はメーカー仕様書による。

塗装範囲の確認
対象	確認事項
コンクリートに密着・埋込みとなる部分	塗装除外範囲を工作図と照合する。
組立てで肌合わせになる部分	接触面に塗膜を介在させない。
高力ボルト摩擦接合面	摩擦面の指定処理と塗装範囲を一致させる。
密着・回転のため削り仕上げした部分	仕上げ面を塗装で覆わない。
現場溶接・超音波探傷検査の範囲	溶接線の両側それぞれ100 mm以上、かつ7t以上を確認する。tは板厚。

承諾済み製作要領書・工作図、自主検査成績表、受入検査記録、累積誤差図、補修・再検査記録、塗装除外範囲と現場接合部の写真を保存します。

本記事は実務学習のための一般的な確認の視点です。個別案件の適否・寸法・検査条件は、適用する設計図書・法令・規準と、担当設計者・工事監理者の確認に基づいて判断してください。